一般社団法人日本マイクロクレデンシャル機構

UNESCO 第6回東京規約締約国委員会会合にて、当機構の設立を報告しました

2025年11月17日

タイ・バンコクにおいて高等教育の資格の承認に関するアジア太平洋地域規約（通称：東京規約）の第６回締約国委員会会合にて、芦沢真五日本マイクロクレデンシャル機構理事が出席しました。日本で初めてののマイクロクレデンシャルのあり方について協議する組織として、当機構が発足したことを報告しました。

日本経済新聞で「マイクロクレデンシャル」について解説しました

2025年8月25日

MC機構理事の井上雅裕　大正大学教授による、マイクロクレデンシャルの紹介記事が2025年8月25日の日本経済新聞に掲載されました。日本の高等教育が世界に後れを取っている領域の一つが「マイクロクレデンシャル」とその証明手段の普及である。現代社会はデジタル技術の進化とグローバル化の加速により空前の速さ

マイクロクレデンシャルのデジタル証明をデジタルバッジで発行するためのガイドラインver.3.0及びver.1.1一般公開のお知らせ

2025年5月27日

マイクロクレデンシャル共同ＷＧ（以下、共同ＷＧ）は、2025年5月27日にマイクロクレデンシャルのデジタル証明をデジタルバッジで発行するためのガイドラインver.3.0及びver.1.1を一般公開しました。各ドキュメントは、ドキュメントメニューよりダウンロードすることが可能です。

マイクロクレデンシャルについて経団連タイムスで取り上げられました

2024年11月7日

経団連は2024年9月25日、教育・大学改革推進委員会企画部会を開催し、マイクロクレデンシャルと社会人教育について議論した。井上雅裕慶應義塾大学特任教授は、マイクロクレデンシャルが短期間で特定スキルを習得・証明できる仕組みとして世界中の大学で展開されていると説明。MITやシンガポール工科大学では学位

「マイクロクレデンシャルのフレームワーク1.0」と「マイクロクレデンシャルをデジタル発行するためのガイドライン1.0」に関するQ&A集（No.2）一般公開のお知らせ

2024年9月9日

マイクロクレデンシャル共同ＷＧ（以下、共同ＷＧ）は、2024年9月9日に「マイクロクレデンシャルのフレームワーク1.0」と「マイクロクレデンシャルをデジタル発行するためのガイドライン1.0」に関するQ&A集（No.2）を一般公開しました。本Q＆A集には下記のご質問についての回答を掲載してい

「マイクロクレデンシャルのフレームワーク1.0」と「マイクロクレデンシャルをデジタル発行するためのガイドライン1.0」に関するQ&A集一般公開のお知らせ

2024年8月29日

マイクロクレデンシャル共同ＷＧ（以下、共同ＷＧ）は、2024年8月29日に「マイクロクレデンシャルのフレームワーク1.0」と「マイクロクレデンシャルをデジタル発行するためのガイドライン1.0」に関するQ&A集を一般公開しました。ドキュメントは、下記のマイクロクレデンシャル共同ＷＧホームぺー

仕様・標準の策定と普及

第三者認証制度の運営

可視化と流通の促進

政策提言と連携

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UNESCO 第6回東京規約締約国委員会会合にて、当機構の設立を報告しました

日本経済新聞で「マイクロクレデンシャル」について解説しました

マイクロクレデンシャルのデジタル証明をデジタルバッジで発行するためのガイドラインver.3.0及びver.1.1一般公開のお知らせ

マイクロクレデンシャルについて経団連タイムスで取り上げられました

「マイクロクレデンシャルのフレームワーク1.0」と「マイクロクレデンシャルをデジタル発行するためのガイドライン1.0」に関するQ&A集（No.2）一般公開のお知らせ

「マイクロクレデンシャルのフレームワーク1.0」と「マイクロクレデンシャルをデジタル発行するためのガイドライン1.0」に関するQ&A集一般公開のお知らせ

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